アダプテッド・スポーツの現状と今後の発展

矢部 京之助
(大阪体育大学大学院スポーツ科学研究科)

 108年ぶりに、オリンピックはアテネに里帰りをしました。その興奮と感動の余韻にひたる9月17~28日に、「もうひとつのオリンピック」と呼ばれるパラリンピックが同じ会場で開催されました。136の国と地域から3,969人の選手が参加しました。日本からは163名の選手が参加し、過去最多の52個のメダルを獲得しました。予想を超えた活躍は障害者スポーツの振興にとって追い風になります。

 わが国の障害者スポーツは2つの側面から支えられています。ひとつは、東京パラリンピック(1964)と長野冬季パラリンピック(1998)開催をきっかけに、競技スポーツが発展したことです。他のひとつは、養護学校の義務教育化(1979)によって、障害のある児童生徒の体育・スポーツ参加が普及したことです。このパラリンピック・ムーブメントと、特殊教育における体育指導の充実が今日の障害者スポーツ振興の礎を築いたといえます。

 ところで、表題のアダプテッド・スポーツ(adapted sports)ですが、馴染みの薄い言葉だろうと思います。具体的には、スポーツのルールや用具を実践者の「障害の種類や程度に合わせたスポーツ」という意味です。身近な例では、トシと共に視力は衰えますが、メガネをかけると、明るい世界に戻れます。メガネはアダプテッド・エクィプメントです。このような工夫や対応策によって、障害者は勿論のこと、体力の低い高齢者でも、誰でもスポーツを楽しむことができるのです。

 例えば、高さの違う2つのバスケット(120, 305cm)を設置した車椅子ツインバスケットボールや、ツーバウンドでボールを返す車いすテニスがあります。あるいは、障害者と健常者が一緒に競技する車いすダインスや盲人マラソンなどがあります。健常な伴走者とロープを握りあって走るマラソンは、一本のロープが障害のある人と、ない人とのバリアーを取り除く手段になっています。インクルージョンの実践です。このようなスポーツは、障害者が主役であっても、a)必ずしも障害者に限定したスポーツではないこと、b)国際的に障害者といった包括的な表現を使わない傾向にあることなどから、アダプテッド・スポーツという用語を提唱する次第です。

 アダプテッド・スポーツの支援対象である障害者と高齢者の状況についてみると、障害児・者は約656万人(人口比5.1%)と推計されています(平成16年版障害者白書)。総人口の20人に1人は障害者ということです。18歳以上の身体障害者は342.6万人ですが、その2/3は65歳以上の高齢者が占めています。しかも、70歳以上では2人に1人が何らかの障害のある人です。他方、65歳以上の老年人口は2,484万人(人口比19.0%)ですので、総人口の5人に1人は高齢者に相当します。10年後には4人に1人の割合に増えると見込まれています(総務省2004)。このように増加する高齢者や身近な障害者のQOLの向上と、加齢にともなう障害発生の軽減・予防に寄与するアダプテッド・スポーツの推進は、急務の社会的課題といえます。

 しかし、アダプテッド・スポーツを実践する際には、障害者や高齢者に対する社会(健常者)の理解が不可欠です。この点は、欧米に比べてわが国やアジア諸国の遅れているところです。この有形無形のバリアーを取り除く方策のひとつは、理論に裏付けられたアダプテッド・スポーツの実践を積み重ねることです。それには、アダプテッド・スポーツ科学のスペシャリストの養成が必須の条件になります。具体案としては、アジア諸国の大学院にアダプテッド・スポーツ科学専攻を設置し、アジア共通の修士号を付与する機構を創設することです。

 例えば、日本の大学を基地にして各国から10~20名の大学院生を募集する。修業年限2年のうち、前半の1年間はアジア諸国から招聘した10名程度の教授の講義および演習を受講させる。後半の1年間は院生が選択した教授の本務校で修士論文を完成させる。これにAsian Master's Degree in Adapted Sport Scienceの称号を授与する。

 この構想を実現させるには、教育年限、言語、財政支援などの多種多様な課題をクリアーしなければなりませんが、グローバリゼーション時代の大学間交流や国際交流の進む昨今では、さほど困難な道程ではありません。それは、アジア諸国とも増加する高齢者や障害者の健康やスポーツが社会的課題になりつつあるからです。これらの解決には、体育学・スポーツ科学の知的財産を背景に誕生したアダプテッド・スポーツを活用することです。アジアのリーダーとして、日本が範を垂れる時機到来です。

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